慶應義塾大学の野村周平特任教授らと米国ワシントン大学保健指標評価研究所の共同研究で、日本の1990年から2021年までの30年にわたる健康状態の変遷が明らかとなった。
本研究では、日本および全国47都道府県における各種健康指標の推移を詳細に分析した。まず、日本の平均寿命は、79.4歳から85.2歳へと延伸したが、健康寿命との差（つまり、何らかの健康問題を抱えて生活する期間）は、9.9年から11.3年へと拡大した。「健康な長寿」の実現が重要な課題として浮き上がった。
47都道府県間の平均寿命の地域差は、2.3年から2.9年に拡大した。地域間の健康格差が解消されていないことが判明した。
主要死因は、アルツハイマー病を含む認知症が1990年の6位から2021年には第1位に浮上した。認知症の予防・ケア体制の整備が急務である。
脳卒中や虚血性心疾患を含む主要疾病の年齢調整死亡率の年率換算変化率は、1990～2005年の-2.0％から2015～2021年には-1.1％となり、死亡率の改善ペースが鈍化している。糖尿病の年齢調整 DALYs（障害調整生命年：健康的な生活の損失年数を表す）は悪化しており、2015年以降、年率2.2％に増加している。高血糖や高BMI（過体重・肥満）によるDALYs率も深刻化しており、対策強化が求められる。
最後に、COVID-19による死亡は、人口10万人あたり2020年で2.7人、パンデミック初期の2021年でも11.7人と、世界全体と比較して低水準だった。しかし、パンデミック前後で精神疾患によるDALYs率は悪化し、特に若年層（10〜54 歳）の女性では2019～2021年に15.6％の増加を示し、影響が大きかったと考えられる。
このように、世界有数の長寿国である日本の健康課題について、新たなエビデンスが得られた。本研究のデータは、国や自治体が効果的な健康施策を展開するための貴重な知見となり、保健医療・社会政策のさらなる発展に貢献すると期待される。
