「関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構※」は、投資信託など、資産に対する投資行動に関するインターネット調査（回答者：20～70歳までの5,370人）を実施。その結果、金融知識がある人ほど、長期投資において投資信託の保有に積極的であることがわかった。
投資信託は、老後を支える資産形成を長期的に進めるうえでも、また企業がリスク資金を得て成長していくうえでも、重要な役割を果たす金融資産だと考えられている。しかし、日本では他の先進国に比べ、投資信託の市場規模が小さいことが長年の課題。そこで、関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構では、「金融知識は日本人の長期投資行動を変えるか」をテーマに、投資行動の傾向を調査した。
調査によると、「長期投資に最も向く資産は？」の設問に、「投資信託」を選択した割合が全体の14%。「現金・預金（28%）」、「国内株式（22%）」より少なく、「金・プラチナ（15%）」と同程度という結果だった。「現金・預金」の選択率の高さからは、人々が長期投資においてもインフレーションをほとんど意識しておらず、現金や預金への強い選好を持っていることがうかがえる。また、「国内株式」の選択率が「投資信託」よりもかなり高かったことから、個別株式への投資は投資信託よりもリスクが大きいことが一般に浸透していないといえる。
調査では、「インフレーション」と「分散投資」に関するクイズも実施。金融知識と投資行動の関係を調べたところ、クイズに両方正解した人は、両方不正解だった人に比べ、「長期投資に最も向く資産」として「投資信託」を選んだ割合が3倍近くになった（19％対7％）。この結果は、金融知識が日本人の長期投資行動に影響を与えている可能性があることを示唆している。
しかし、一部の投資信託についてはその複雑さや、高い手数料を問題視する声もあり、人々が投資信託を多く保有するのは良いことばかりではない。また、投資行動は、金融知識を含む多くの要因との間の相互作用によって決まるため、金融知識が投資行動に与える影響については、今後より詳細な分析が必要といえる。今回の分析結果の詳細については、改めて学会などの場で発表する予定。
※関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構は、文部科学省「共同利用・共同研究拠点」に認定されている関西大学の付置研究所。国内最大級の被験者プールを有する経済実験室などを活用した研究活動を展開している。
参考：【関西大学】金融知識の少ない人ほど、「投資信託」より「現金・預金」を長期投資先に選ぶ「日本人の投資行動調査」からわかること～金融知識は日本人の長期投資行動を変えるか？～（PDF）
