文部科学省が2017年度から5年計画で進めている基礎研究医養成の活性化プログラム中間評価で、名古屋大学など東海地方6校の取り組みが最高評価のSと判定された。このプログラムは全国で5つの大学グループが実践しているが、他グループの評価は「順調」と評価されるAが3グループ、「おおむね順調」のBが1グループとなった。

 文科省によると、名古屋大学のグループには、名古屋市立大学、岐阜大学、三重大学、浜松医科大学、愛知医科大学が参加し、人間の病態を俯瞰できる基礎研究医、病理学・法医学研究医を養成している。

 基礎的な病理診断などコア能力の獲得、法医鑑定技術など専門能力の獲得、カンファレンスや研究会参加を通じて養う研究マインド、合同研究発表会の4つのカリキュラムで構成され、当初の目標を上回る受講者があるうえ、6校の意思統一がスムーズになされている点などが高く評価された。

 ほかは、筑波大学、自治医科大学、獨協医科大学のグループ、東京大学、順天堂大学、福島県立医科大学のグループ、横浜市立大学、琉球大学、北里大学、龍谷大学のグループがA、千葉大学、群馬大学、山梨大学のグループがBと評価された。

 「改善を要する事項があり、当初計画の変更が必要」に該当するC、「重大な課題があり、当初計画の達成は困難」とされるD評価のグループはなかった。

参考:【文部科学省】基礎研究医養成活性化プログラムの中間評価結果について

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大学ジャーナルオンライン編集部

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