文部科学省は、全国の国公私立大学（短期大学を含む）及び高等専門学校、1060校を対象に、各大学等の2020年度後期等の授業の実施形態等について調査。その調査結果を公表した。
調査によると、2020年度後期における授業の実施方針について、ほぼ全ての大学等が対面による授業を実施予定。すべて対面授業を行う予定の大学は約2割、対面・遠隔授業の併用は約8割にのぼった。
対面・遠隔授業を併用する予定の大学等に対して、併用の具体的な考え方を聞くと、実験・実習・実技など特に対面による指導が不可欠と判断される授業について対面授業を行うとする学校が約9割。少人数での対話を中心とする演習（ゼミナール）等の授業についてが約6割、対面授業の内容の同時中継や、収録によるオンデマンド配信など、一つの授業に対して対面・遠隔授業を同時に用いるとする学校が約5割だった。
対面・遠隔授業を併用する場合、両者の割合がどの程度になる見込みかを聞くと、約6割が「授業全体のおおむね半分以上で対面授業を実施する予定」と回答。遠隔授業の質を確保するための留意事項については、約9割の学校が授業における双方向性の確保に留意、約7割がICT機器の使用に関する研修の実施等による円滑な授業進行の確保に留意すると回答した。
学内施設の利用可否については、後期から、全ての大学等において、一部利用可能を含め施設利用が可能となる予定で、全面的に可とするのは約3割。一部を制限している大学等における具体的な制限の内容としては「利用目的による制限」や「許可・申請制などの手続き」が多かった。
また、文部科学省において実施した各大学との意見交換の中から、対面授業の再開と感染予防を両立する具体的な取り組みも紹介された。
※全国の国立大86校、公立大102校、私立大815校、高専57校（計1060校）を母数としている
