順天堂大学大学院医学系研究科アトピー疾患研究センター高井敏朗准教授らの研究グループは、ダニや花粉などの抗原に含まれるタンパク質分解活性と引っ掻きなどによる皮膚バリア障害の組み合わせがアレルギー抗体やT細胞などの産生を促し皮膚炎症を悪化させること、さらには喘息などアレルギーマーチの進展に影響を及ぼすことを明らかにした。
アレルギーの予防・治療においては、保湿で皮膚バリア機能を保持することが重要とされているが、アレルゲンによる皮膚を介した刺激・感作のメカニズムまでは解明されていなかった。これまで多くの実験モデルでは、アレルゲンが本来持つたんぱく質分解酵素の活性を持たない卵白アルブミンを抗原としてきたが、同研究グループは実際の環境下に近づけるためプロテアーゼ活性を持つ抗原をあえて使用、抗体などの産生過程や皮膚の炎症誘導などを調べた。
まずマウスの皮膚にダニ主要アレルゲンと似た構造のパパイヤ由来プロテアーゼを塗布すると、皮膚炎症と、血中に含まれる抗体である免疫グロブリン（IgE)産生が誘導された。次にこれを実際の引っ掻きを模したマウスの皮膚に塗布すると、皮膚炎症とIgE産生がより強く誘導されることが分かった。このメカニズムは呼吸器を介した吸入感作とは異なるものであり、経皮感作されたマウスでは微量のプロテアーゼ抗原の吸入でも気道炎症が誘導され、アレルギーマーチへの進展に多大な影響を及ぼすことも分かったという。
本研究成果は米国研究皮膚科学会発行の科学雑誌「Journal of Investigative Dermatology」オンライン版で公開された。実際の環境下の状態に即した予防・治療を標的を目指した点で大きな意義をもつもので、今後はアレルゲンのプロテアーゼ活性の阻止や、あらゆる要因による皮膚バリア障害の下流の経路などをターゲットとし、新しい予防・治療戦略の策定に向けた研究が進められることが期待されている。
