東京医科大学公衆衛生学分野町田征己助教らの研究チームは、日本全国の20～79歳の男女3,000人を対象に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンに関する考えを聞くインターネット調査を2021年1月14日に実施。3月3日に国際医学雑誌Vaccinesオンライン版で発表した。
COVID-19のワクチン接種が国内でも医療従事者を中心に開始されているが、一般市民対象の予防接種で問題となるのが「ワクチン忌避」だ。予防接種が受けられるにも関わらず、受けることを躊躇する、あるいは拒否することを指し、接種率の向上において世界的な課題となっている。そこで研究チームは、COVID-19ワクチンに関する市民のワクチン忌避とそれに影響する要因を明らかにするため、インターネット調査を行った。
調査によると、回答者のうち62.1%が、ワクチン接種が可能になった際に予防接種を「とても受けたいと思う」あるいは「やや受けたいと思う」と回答。多変量解析の結果では、女性や若年者（20～49歳）、低所得者では接種を希望する人が少ないことが明らかになった。
心理的要因の面で接種の希望と関連していたのは「自分がCOVID-19に罹る可能性が高いと思っている」「COVID-19が深刻な病気だと思っている」「ワクチンは効果があると思っている」、「自分が予防接種を受けることで他者も守るという思いがある※」という項目だった。特に「ワクチンは効果があると思っている」「自分が予防接種を受けることで他者も守る」という思いが他の要因よりも強い関連性があり、判断する上で重要な要素になっていることが明らかになった。
性別、年齢、収入によって接種希望者の割合が異なる背景には、今回の研究では明らかにできなかった様々な心理的要因や社会的背景があると考えられる。しかしこれらの人に積極的な普及啓発を行いワクチン接種希望者を増やすことは、国民全体のワクチン接種率を高める上で重要だ。また普及啓発を行う上では「自分が予防接種を受けることで他者を守ることもできる」という思いが特に重要であるといえる。
※ワクチンの効果は、個人の免疫機能を高め、感染症を発症する可能性を下げる直接効果と、ワクチン接種率が高まることで集団免疫を獲得し、ワクチンを摂取していない人が感染するリスクも下げる間接効果がある。間接効果は、新生児やアレルギーがある人などワクチン接種が出来ない人たちを守る重要な役割を果たす。
論文情報：【Vaccines】Acceptance of a COVID-19 vaccine in Japan during the COVID-19 pandemic
