リクルートが運営するリクルート進学総研が高校の教育改革について全国の高校にアンケート調査したところ、課題となる教科のトップに「情報」が挙がった。「総合的な探究の時間」については6割以上の高校が「生徒の主体性・多様性・協働性が上がった」と考えている。
調査は8、9月に全国の全日制高校4,721校を対象に郵送、インターネットの併用方式で実施、全体の約2割に当たる943件の有効回答を集計した。
それによると、新学習指導要領への対応は「計画通り進んだ」が7割以上を占めた。課題となる教科は「情報」が46.3％、「地理歴史」が37.2％、「国語」が32.7％で、トップ3を占めている。
「総合的な探究の時間」が生徒に与えた影響で主体性・多様性・協働性が向上したかどうかを問う質問に対し、「そう思う」と答えた高校が12.4％あった。これに「ややそう思う」を加えると、61.3％に達し、多くの高校が効果を実感していることが分かった。ただ、取り組むうえでの課題として「教員の負担の大きさ」を挙げる声が78.8％もあった。
ICT活動が生徒に与える影響では、「学びに向かう姿勢・意欲が向上した」が42.5％、「主体性・多様性・協働性が向上した」が41.6％だった。今後の教育活動でのICTの課題としては、「宿題・課題などをオンラインで配布」が74.3％で突出して多く、前回調査より6.3ポイント上昇している。
