畿央大学大学院博士後期課程・日本学術振興会特別研究員の宮脇裕氏と森岡周教授は、運動制御時の自他帰属が達成される際に、感覚運動手がかりと認知的手がかりがどのような関係性で利用されているかを明らかにした。
これまで宮脇氏と森岡教授らは仁寿会石川病院と共同で、感覚運動障害を有する脳卒中患者を対象に感覚フィードバックの誤帰属とその改善について研究を行ってきた。運動制御時の自他帰属とは、自分で自分の運動を制御しているか、そうでないかを区別することである。自他帰属には、内的予測や感覚フィードバックといった感覚運動手がかりや、知識や思考といった認知的手がかりが関与すると考えられているが、自他帰属が決定される上でのこれらの手がかり間の関係性について、特に運動に直接関与しない認知的手がかりが運動制御時の自他帰属に影響しうるのかどうかはよくわかっていなかった。
そこで本研究では、感覚運動手がかりの情報量を操作しながら参加者（健常大学生）にフィードバック制御課題を実施してもらうことで、自他帰属における認知的手がかりの効果を検証する実験を行った。その結果、感覚運動手がかりが十分に利用できる状況では、認知的手がかりは自他帰属に利用されなかったが、感覚運動手がかりの情報量が少ない状況では、認知的手がかりも自他帰属に利用されることがわかった。一方、興味深いことに、感覚運動手がかりがほとんど利用できない状況では、認知的手がかりの効果は認められなかった。
本研究から、運動制御時の自他帰属は感覚運動手がかりに基づいてなされるが、利用できる感覚運動手がかりの情報量が少ない状況では認知的手がかりで代償しうることが示された。しかし、認知的手がかりの利用は、利用できる感覚運動手がかりの情報量に依存した特定の状況に限られることも示唆された。
この発見は、健常者における運動制御時の自他帰属戦略ということができるが、今後は、感覚運動手がかりの利用に問題をきたす可能性がある脳卒中後遺症患者においても自他帰属戦略を検証していく予定だという。
