子どもの貧困が社会問題になる昨今、親の社会経済状況が悪いと、生後まもなくから子どもの健康へ悪影響があるのではないかと懸念されている。例えば、乳幼児が月齢や性別からの期待値に沿って発育しない「体重増加不良」は、その後の発育や認知能力に悪影響を及ぼすとされる重篤な状態だ。

 子育て世帯への社会保障が手厚いイギリスやデンマークの研究では、親の社会経済状況とその児の体重増加不良との間に関連は示されていないというが、日本ではどうだろうか。北里大学の研究グループは、全国から抽出した平成13年生まれ34,594名と平成22年生まれ21,189名の乳児を対象に、親の社会経済状況と児の生後18か月までの体重増加不良の関連を調べた。

 結果、世帯所得が上位4分の1の世帯と比べ、下位4分の1の世帯では、乳児が体重増加不良に陥る割合が1.3倍高いことが明らかとなった。また、この傾向は平成13年、22年生まれの乳児の両方で見られ、時代によらず一貫していることが示された。

 本研究では、体重増加不良のメカニズムまでは特定されていないが、経済的理由で栄養のある食事を用意できないことや、ネグレクトにより栄養が不足していることが介在していると考えられるという。従って、乳児の体重増加不良予防には、親への経済支援が必要だ。例えば、日本の家族関係社会保障費のGDP比は、平成13年(0.6%)から平成22年(1.3%)にかけて増加しているものの、平成22年のイギリス(4.0%)やスウェーデン(3.6%)と比べると、まだ少ない現状にある。

 研究グループは、子どもへの社会保障を増やすことや、低所得家庭への食糧支援、妊娠から子育てまでの切れ目ない支援によるネグレクトの予防などを対策案として挙げている。

論文情報:【Frontiers in Pediatrics】Parental Socioeconomic Status and Weight Faltering in Infants in Japan

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大学ジャーナルオンライン編集部

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