腰痛を有する就労者の体幹の運動異常は、動作中の痛みではなく、過去の痛み経験に基づく運動恐怖が原因となって生じることを、畿央大学のグループが明らかにした。
腰痛を有する就労者は、重量物を持ち上げるなどの作業動作中に、体幹の可動域が狭くなることや、体幹の運動速度が低下する（緩慢となる）ことが明らかとなっている。このような体幹の運動異常は、「痛みを回避するための過剰な保護行動」と考えることができるが、様々な痛み関連因子がどのように関与して運動異常を引き起こしているのかは不明だった。
そこで、畿央大学大学院博士後期課程の藤井廉氏と森岡周教授らは、腰痛のない就労者と腰痛のある就労者に実験に参加してもらい、三次元動作解析装置を用いて重量物を持ち上げる際の体幹運動を計測するとともに、質問紙を用いて「運動恐怖」、「破局的思考」、「不安」などの痛み関連因子を評価することで、運動異常と痛み関連因子の関係を詳細に分析した．
その結果、腰痛によって、重量物を持ち上げる際の体幹の伸展運動が緩慢となっていた。そして、緩慢さに影響する痛み関連因子は、媒介分析によって、「過去の痛み経験が引き起こす運動への恐怖心」であることが見出された。つまり、重量物を持ち上げる際の体幹の運動速度低下は、動作中に生じる痛みが原因ではなく、過去に生じた痛みの経験によって引き起こされる運動恐怖が影響しているという。
作業動作中に痛みがないにも関わらず、運動恐怖によって体幹の運動障害が出現している場合、いずれ痛みが慢性化するに至る要因とも考えられる。本グループでは今後、運動恐怖を減ずる介入が運動障害を改善させる可能性も検証する予定だとしている。
