京都大学大学院の積山薫教授らの研究グループは、3カ月間の運動介入により高齢者の認知機能が向上し、脳の構造（皮質容積や皮質厚）が変化することを明らかにした。
運動習慣が、認知機能や脳の活動、皮質容積、皮質厚を変化させることが報告されてきたが、これらが関連することをはっきり示した研究はほとんどない。また、これまで報告されてきた運動介入期間は6カ月以上が多く、3カ月という短期間の運動介入による効果について行動面と神経学的側面を網羅した確かな知見が得られていなかった。
研究チームは3カ月間の運動介入プログラムを準備。高齢者50名（平均年齢73歳）を、体操教室に週1回通う介入群と通わない待機群に分け、脳の皮質容積や皮質厚、ならびに認知課題中の脳領域間のつながり（機能連結）の変化を、磁気共鳴画像法（MRI）を用いて調べた。
その結果、介入群は認知成績が向上し、前頭前野（中前頭溝）の皮質容積が増えているほど認知成績が向上していた。待機群では、課題成績や前頭前野の皮質容積や皮質厚の変化はなく、海馬の容積が減少していた。また、待機期間中、認知成績をより維持している人ほど、認知課題中の前頭前野の領域間のつながり（機能的連結）が強くなっており、認知機能低下を補う代償機能が働いていると考えられるという。
これらの結果は、高齢者が日頃の運動を続けることにより、脳や認知機能の変化を促し、日常生活の質を維持できる可能性を示唆している。今後は、前頭前野を含む脳の可塑性における年齢的な限界や、より効果的に認知機能や脳の可塑性を促す方法を課題として、科学的知見を積み上げていく必要があるとしている。
