調査は、大都市の住民にとって「ペット」はかけがえのない存在であり「ペットフレンドリーなコミュニティ」な環境が求められている一方、ペットに必要な運動を行う空間の不足といった課題があることを背景に実施された。調査期間は2017年8月23日～9月7日の2週間。地域社会研究室に所属する学生6名が調査員として参加し、ニューヨーク州とカルフォルニア州の3カ所のドッグパークにて、犬の飼い主119名から有効回答を得た。

　今回の調査では、飼育に必要な施設として「公園」「広い空間」との回答が74％。ペット未飼育の人にとって「ペットフレンドリーなコミュニティ」のイメージは「公園」と言った回答が多かった。

　回答者の半数以上が飼育年数0～3年と飼育経験が少なく、78％がペットを介した「ペット友人」がいると回答。「ペット友人」の45％が、互いに飼育の方法について話すなど、飼育知識の入手先としては「ペット友人」が32％と最も高かった。この結果から、ペットが地域社会とつながる重要な契機となっていることが分かった。

　この研究の今後の展開としては、ペットフレンドリーなコミュニティ形成において、異なる利害を有する住民間の調整や合意形成が困難であるといった課題に対し、リードなし歩行をめぐる調整過程を探るなど、コミュニティ形成の具体的条件と仕掛けについて具体的な事例を示したいという。

　なお、私立大学研究ブランディング事業とは、2016年度より実施されている文部科学省による支援事業。学長のリーダーシップの下、大学の特色ある研究を基軸として、全学的な独自色を大きく打ち出す研究に取り組む私立大学・私立短期大学に対し、「社会展開型」および「世界展開型」のいずれかのタイプで選定。その研究に対し、文部科学省が経常費、施設費、設備費を支援する。