京都大学、東京農工大学、立正大学の3大学と、電機大手の沖電気工業（東京、川崎秀一社長）、日本電気（東京、遠藤信博社長）、シャープ（大阪市、高橋興三社長）の3社は、遠隔オフィスの情報がひと目で分かり、注目エリアにアクセスして会話できる「超臨場感テレワークシステム」を共同開発しました。情報通信研究機構から受託した共同研究で、革新的な3次元映像技術を活用し、遠隔地のオフィスにいる人と情報を共有しながら、いっしょに働いている感覚で共同作業できるようになっています。
日本電気と東京農工大学が開発したのは、遠隔地間でお互いの状況を直感的に伝え、相手に配慮してコミュニケーションを取れるようにする技術です。オフィス内の音や人の動きを擬音語や擬態語で表現するととともに、PCの操作量や会話の有無をもとにその人の忙しさや集中度を推定します。
沖電気工業が開発したのは、遠隔オフィス内の注目するエリアにアクセスし、同僚と会話する技術です。複数のカメラやマイクを制御することにより、任意のエリアの音や映像を抽出し、配信します。
シャープと京都大学が開発したのは、遠隔地にいる人と素早く的確に情報を共有する技術です。オフィス内に飛び交う多様な情報を、大画面のディスプレイを通じて的確にかつ素早く共有します。
沖電気工業が開発したのは、遠隔オフィス内の注目するエリアにアクセスし、同僚と会話する技術です。複数のカメラやマイクを制御することにより、任意のエリアの音や映像を抽出し、配信します。
シャープと京都大学が開発したのは、遠隔地にいる人と素早く的確に情報を共有する技術です。オフィス内に飛び交う多様な情報を、大画面のディスプレイを通じて的確にかつ素早く共有します。
3大学と3社はこのシステムを利用した実証実験を2015年7月から始めています。実験は年末まで続けられ、実際のオフィス業務での効果を検証することになっています。
