国立極地研究所の大藪幾美特任研究員を中心とする研究グループ※は、南極内陸のドームふじ基地とその周辺で掘削された多数の氷床コアを解析することで、過去5000年間の積雪の変動を高精度で推定した。
南極氷床はこの20年間で縮小傾向にあり、将来にわたる海水準の上昇への影響が懸念されている。南極内陸は面積が非常に大きく、積雪のわずかな増減でさえも氷床の質量変化へ大きく影響するが、毎年の降雪が極めて少ないため、その変動の測定は困難だった。
そこで研究グループは、1993年から2019年にかけて南極地域観測隊が取得したドームふじ基地（標高3810m）とその周辺の15本の氷床コアと7地点の積雪試料を用い、高精度な分析と詳細な年代決定を行うことで、過去5000年間の積雪の変動を復元することに成功した。
その結果、ドームふじ地域では5000年前から産業革命期（西暦1850年頃）まで長期傾向としては積雪が減少したことが判明。南半球の長期的な寒冷化と海氷拡大によって、降雪をもたらす大気中の水蒸気が減少したことが原因とみている。一方、産業革命期以降は積雪が急激に増加。この傾向は、西南極や南極半島でも報告されており、人間活動による温室効果ガスの増加と成層圏オゾンの減少が主な原因とみている。温室効果ガスの増加は、大気を温めて水蒸気量を増やす働きがある。
積雪の長期的な減少は長期の寒冷化と海氷拡大、その後の増加は温室効果ガス濃度の上昇と成層圏のオゾン層破壊によると考えられる。今回の成果は、南極氷床の質量と気候変動との関係の解明に重要であり、気候・氷床シミュレーションの検証にも活かされ、将来予測の研究への貢献が期待されるとしている。
※他に、富山大学、山形大学、東京大学、海洋研究開発機構などが参加。
