立命館大学、長崎大学、東京大学、九州大学の研究チームは、日本においてどの世代の、どんな食生活によって、潜在的にどれぐらいの食品ロスと温室効果ガスが発生しているのかを、世界で初めて明示することに成功した。
まだ食べられるのに捨てられている食品廃棄物「食品ロス」は食品の生産・輸送・販売などの様々な場所と段階で発生するが、国内の家庭からの発生量は全体の50%近くを占める。家庭系食品ロスの傾向は日本も含む先進国に多いが、詳細な構造や発生要因は明らかになっていない。
そこで研究グループは、これまでに行ってきた著者らの先行研究とライフサイクル分析 （LCA）をもとに、日本の家庭を対象とした食品ロスとその食品の原料から卸売までの過程で発生した温室効果ガスの構造を、世帯主の属性別の世帯による食生活の差異に着目して解析する手法を新たに開発した。
その結果、家庭系食品ロスとなった主な発生源は、キャベツを中心とする野菜やバナナなどの果物が全体の半数近くを占めた。関連する温室効果ガスの主な発生源は、野菜類、調理食品、魚介類、肉類で、特に惣菜類や牛肉、食パン以外のパンが目立った。
また、上の世代の世帯ほど一人あたり食品ロス量が増加傾向にあり、最も若い29歳以下は16.6kg/人、最も高齢な70歳以上の世帯は46.0kg/人で約2.8倍の差があった。平均一人あたり温室効果ガスについても、最大の排出世帯は60歳代となった （約90kg-CO2e*/人）。
今回の結果から、このままの食生活とロスの割合が続くと、今後の少子高齢化による人口減少が起きても家庭系食品ロスは微減に留まるため、年代ごとの食生活の違いに着目した、より踏み込んだ対策が重要だとしている。
