調査によると、地元就職希望割合は2019年から1.1pt減少し48.7％。10年前からは14.6ptの減少となった。地元企業（Uターン先企業含む）がWEBセミナーやWEB面接を実施している場合、その企業への志望度が高まるかを聞くと、「WEBセミナーを実施していると志望度が上がる」と回答した学生は53.3％、前年比で13.0pt増加。地元進学・地元外進学によらず同様の回答傾向がみられた。2020年は新型コロナウイルス感染拡大を抑止するため、対面の機会が制限されており、WEBセミナーを実施する企業は、『企業理解の場を提供してくれている』と判断され、志望度向上に寄与したのではないかと推察される。

　また、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、各企業がテレワークやリモートワークを推進することで、“働く場所が自由”になった場合、理想の勤務地・居住地域を「地方」「都市(東京以外)」「東京」の3分類に分けて聞くと、勤務地の理想は「地方47.2％」、「都市(東京以外)32.6％」、「東京20.2％」となった。居住地域についても、「地方54.8％」、「都市(東京以外)30.1％」、「東京15.1％」となった。

　“働く場所が自由になる”という条件の下では、学生の2人に1人が地方での勤務や居住を希望している。詳しく見ると「地方の企業に勤め、地方に住みたい」と回答する割合が34.1％と最も高く、次いで、「都市(東京以外)の企業に勤め、地方に住みたい15.1％」、「都市(東京以外)の企業に勤め、都市(東京以外)に住みたい15.0 ％」となった。

参考：【株式会社マイナビ】 「マイナビ 2021年卒大学生Uターン・地元就職に関する調査」を発表