横浜国立大学大学院環境情報研究院の森章准教授は、新型コロナウイルスの感染拡大で気候変動枠組み条約締約国会議など国際的に重要な会議が相次いで延期されている状況を憂慮し、オンラインで国際会議を進めることを提唱した。

 横浜国立大学によると、2020年は生物多様性条約の今後10年間の目標達成や国際自然保護連合による社会環境問題解決策の策定、気候変動枠組み条約締約国会議など、環境問題に関係するさまざまな国際会議が予定され、国連の「スーパーイヤー」と呼ばれてきた。

 しかし、新型コロナの感染拡大でいずれも延期された。気候変動などの環境問題は日々、深刻化を進めており、国際会議を延期すればするほど解決策が遠のくと心配されている。このため、森准教授はオンラインでの開催を提唱した。

 オンライン国際会議は時間と費用の節約、温室効果ガス排出量の軽減など数多くのメリットを持つ。その一方で、国や地域間の時差、多様性と衡平性に配慮した議論の進行、言語や文化間コミュニケーション方法の違いなどに対する配慮など、検討しなければならない課題が少なくない。

 森准教授はオンライン国際会議の開催で社会変革を進める一方、こうした課題の解決に向けてより注意深い議事進行が必要と強調している。

論文情報:【Nature Climate Change】Next-generation meetings must be diverse and inclusive

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