弘前大学大学院医学研究科の中村和彦教授、保健学研究科の足立匡基准教授、髙橋芳雄准教授、北海道大学付属病院の齋藤卓弥特任教授らが国内の小中学生を対象に抑うつ症状の実態を調べたところ、子どもたちの13.6%に中程度、4.9%にやや重度から重度の抑うつ症状があることを突き止めた。2.4%の子どもたちはほとんど毎日、自殺や自傷行為について考えており、自殺防止に向けて支援の必要性が浮き彫りになった。

 弘前大学によると、調査はうつ病の診断基準に準拠して作成されたスクリーニング尺度を用いて2019年9月に行われ、国内の小学4年生から中学生まで7,765人から回答を得た。回答者の男女別内訳は男子3,850人、女子3,915人。

 子どもたちの21.6%は全く症状が見られず、63.4%は最小程度のうつ症状と判断されたが、13.6%に中程度、3.4%にやや重度、1.5%に重度のうつ症状が見つかった。これを児童生徒数26~35人の標準的な学級に当てはめると、1人以上のやや重度から重度のうつ症状を持つ子どもがいる計算になる。

 1週間のうちどれくらい自殺や自傷行為について考えたことがあるかという質問に対しては、16.2%が「数日」と答えた。このうち、2.4%は「ほとんど毎日」と答えており、成人を対象に実施した調査結果と比較すると、子どもの方が成人より高い頻度で自殺や自傷行為を考えている可能性があることも明らかになった。

参考:【弘前大学】一般人口を対象とした子どもの自殺念慮・企図を含む抑うつ症状の現況(PDF)

大学ジャーナルオンライン編集部

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