筑波大学医学医療系の堀愛助教、国際医療福祉大学大学院医学研究科の和田耕治教授が成人男性を対象とした風疹の予防接種についてインターネット調査したところ、政府の勧奨を知っていることが接種を決断する大きな要因となっていることが分かった。しかし、政府の勧奨を知っていたのは半分強で、十分に情報が生き渡っていないことも同時に明らかになった。

 調査はインターネット調査会社のインテージ登録者から無作為に抽出し、風疹に関する認識、定期接種の利用状況などを訪ねた約1,600人分の有効回答を集計した。調査対象は2018~2019年に風疹が流行した東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府、福岡県内の41~47歳の成人男性。

 それによると、「地方自治体から風疹予防接種のクーポン券を受け取った」と答えた人は51%、抗体検査を受けたのは26%、予防接種を受けたのは6%だった。政府が風疹の予防接種を勧奨していることを知っていたのは57%で、知っていた人ほど抗体検査や予防接種を受ける割合が大きかった。

 風疹はワクチンで感染を防げる病気だが、1962~1978年度生まれの男性は予防接種を受ける機会がなかった。このため、各自治体が該当者に無料の抗体検査と抗体が不十分な場合に無料の予防接種を受けられるクーポン券を送付したが、利用率が約2割と低迷していた。

論文情報:【BMC Public Health】Factors associated with participation in an ongoing national catch-up campaign against rubella: a cross-sectional internet survey among 1680 adult men in Japan

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