玉川大学脳科学研究所の松田哲也教授、神戸大学大学院の石原暢助教らは、幼少期における運動経験が後年の認知機能の維持・増進に関与する脳の神経ネットワークと皮質構造の変化を解明した。
過去10年の研究から、幼少期の運動は認知機能の発達を促すことが分かっている。最近、その効果が中高齢期まで持続することが示唆された。しかし、幼少期の運動が後年の認知機能の維持・増進に関係する脳の機能的・構造的変化は不明だった。
今回の研究では、214名の若年成人～高齢者（26～69歳）を対象とした。幼少期の運動経験と認知機能の関係と、その関係に関わる機能的・構造的脳内ネットワークと皮質構造を、質問紙調査、課題による認知機能の測定、ならびに磁気共鳴画像法（MRI）を用いて調べた。
幼少期の運動経験の有無と課題の誤答率の関係を分析したところ、児童期（12歳まで）に運動経験を有する人は誤答率が低く、後年の認知機能が高いことが示された。一方で、思春期以降の運動経験と認知機能の間に関係は認められなかった。児童期の運動経験と認知機能の関係は、脳内ネットワークのモジュール分離（まとまった機能を持つ構成単位への分離）、左右半球間の構造的結合の強化、皮質の厚さの増大、神経突起のちらばりと密度の減少によるものであることが示唆された。
環境や経験に依存した脳内ネットワークの形成に敏感な児童期に運動を行うことで、脳内ネットワークの最適化が促され、後年の認知機能の維持・増進につながることが期待される。
