この春には、新入試に不可欠なアドミッションオフィサーの養成を目的に、「大学アドミッション専門職協会（ＪＡＣＵＡＰ）」【下記参照】も立ち上がるなど、
少しずつだが前に進み始めている。今夏出された「大学入試のあり方に関する検討会議」の提言について、また2025年度入試での取り扱いに注目の集まる共通教科「情報」について、高校現場のお二人の先生にご寄稿いただいた。
お二人目は、京都市立堀川高等学校情報科 藤岡健史教諭（京都大学非常勤講師）のご寄稿から。
共通教科「情報」は、指導要領の改訂でどう変わるか
昨今の大学入試改革は混乱を極め、文部科学省は2021年7月30日に英語民間試験や記述式問題の導入を正式に断念すると発表した。それと同時に発表されたのが、2025年度の大学入学共通テストへの教科「情報」の導入である。今や、大学入試改革の焦点は教科「情報」に移っている。
それでは、開始まで秒読みとなった高等学校の新学習指導要領によって、2022年度から教科「情報」はどのように生まれ変わるのか。
現行の学習指導要領においては、ほとんどの高校生が「社会と情報」か「情報の科学」（いずれも2単位）のどちらか一方の科目を学んでいる。その内容は、大雑把な言い方をすると「社会」が文系寄りで、「科学」が理系寄りである。小学校への導入で脚光を浴びているプログラミング教育は「科学」の方に含まれている。「社会」と「科学」のどちらを学ぶかは各校ごとに決めることができ、現行の設置割合は「社会」：「科学」≒８：２程度と、「社会」の側に大きく偏っている。そのため、プログラミングを教えている高校は実は少数派で、学校間の格差も大きい。また、大学入試にも（ほぼ）出ないため、教員も育成されにくい。
このような現状を改善するため、 2022年度から実施される新しい学習指導要領では、全ての高校生が共通必履修科目「情報Ⅰ」を等しく学ぶこととなった。学習内容は一新され、「科学」的な内容が一気に増えると同時に、問題の発見・解決に重点が置かれるようになった。現行の科目に比べてレベルも一段と高度になり、「情報Ⅰ」の後に学ぶ選択科目として「情報Ⅱ」も用意された。これらを教える教員を育成するため、文部科学省は「教員研修用教材」や「実践事例集」まで念入りに準備している。
このように、高等学校の教科「情報」は一気にその充実化が図られようとしている。
