横浜市立大学医学部の竹内正樹助教、目黒明特任准教授、水木信久主任教授らの研究グループは、杏林大学医学部、横浜市の岡田眼科と共同で遠視や近視の程度を示す目の屈折値について大規模コホート調査を行い、近視予防に小学生時代から取り組む必要があることを突き止めた。

 横浜市大によると、研究グループは岡田眼科を2000年1月から2012年12月に受診し、屈折値を5年間経過観察できた3歳から91歳の約59万眼を対象に、屈折値の経年変化を解析した。

 その結果、男女とも5歳以降に近視化が急速に進み、8歳をピークに年齢が上がるほど屈折値の変化が大きくなる傾向が見られた。近視の進行を男女別でみると、女子児童の方が大きかった。研究グループは女子児童が男子より読書や宿題に時間を費やす傾向があるのに対し、男子児童は野外活動の時間を多く取る生活様式の差が影響したとみている。

 近視の進行は20代まで緩やかに続いているが、男女とも51歳で屈折値が遠視化の方向にシフトし、高齢者の遠視の進行は男性が女性より大きいことが分かった。

 研究グループは小学生時代に顕著な近視の進行が見られることから、小学生時代から近視予防に取り組むことが重要と結論づけている。

論文情報:【Scientific Reports】Longitudinal analysis of 5-year refractive changes in a large Japanese population

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