順天堂大学の井本成昭助手らの研究グループは、アサヒグループホールディングス株式会社コアテクノロジー研究所、岩手県立磐井病院との共同研究により、日本人の早期乳児期における腸管内ビフィズス菌占有率が、分娩直前の母体への抗菌薬投与により低下することを明らかにした。
ヒトの腸管内には100～1000兆個もの細菌が定着しており、「腸内フローラ（腸内細菌叢）」と呼ばれる。乳児の場合、生後6ヶ月間における腸内菌種、特にビフィズス菌の割合（占有率）の変化や腸管内への定着が、アレルギーなどの疾患発症に影響するとされる。この定着には分娩様式や栄養が影響する可能性があるが、その要因は不明である。
研究では、分娩時に感染予防のため行われることがある母体血管中への抗菌薬投与が、早期乳児の腸内細菌叢にどのような影響を与えるかを、健常な日本人乳児33名の糞便を集め検証した。
その結果、母体血中への抗菌薬投与によりビフィズス菌の占有率は有意に低下し、腸内細菌の多様性に関しても抗菌薬投与の有無により明らかな差が認められた。一方、分娩様式（帝王切開か自然分娩か）の違いで、ビフィズス菌の占有率および腸内細菌の多様性について大きな差はみられなかった。
今後は、ビフィズス菌の定着の違いや腸内細菌叢の多様性の違いにどれだけの臨床的な意義があるかの解明が重要としている。また、分娩直前の抗菌薬投与は安全な分娩に必要不可欠であるため、抗菌薬を投与された母親から産まれた乳児に対し、ビフィズス菌の定着を促すために何らかの介入（プロバイオティクスの使用など）を検討する必要性も示唆されている。
