奈良女子大学、北海道大学、熊本大学、兵庫県立大学、徳島大学などの研究チームは、ダム湖内堆砂対策として行われる「ダム下流域への置き土」（以後、「土砂還元」）が、健全な河床環境や生物群集の改善に有効であることを明らかにした。
多くのダム湖内では、土砂堆積が問題となっており、また一方で、ダム下流域では土砂不足が引き起こす河川環境・生物群集の機能劣化が問題となっている。ダム湖内の土砂の対策としては、堆積した土砂を掘削してダム下流域へと運び、河道に土砂を戻す「土砂還元」が行われているが、近年、この「土砂還元」がダム下流域の粗粒化した河床に土砂を再供給することによって環境緩和策としても有効なのではないかという可能性が指摘されるようになった。しかし、「土砂還元」が実際に河川生物に及ぼす影響については明らかになっていなかった。
本研究では、岐阜県の阿木川ダム下流において「土砂還元」の前後で野外調査を実施し、詳細な比較検討を行った。その結果、土砂還元前には、土砂が少なく、付着藻類がべったりと厚く繁茂する河床環境であり、巨礫に固着する造網性トビケラのみが著しく優占する、種多様性の低い生物群集が成立していた一方で、土砂還元後には、河床に巨礫から土砂までの河床材料がバランスよく存在し、造網性トビケラだけでなく多様な機能を持つ分類群がバランスよく生息する種多様性の高い生物群集へと変化していることを見出した。
これにより、「土砂還元」が生物多様性の高い河川づくりにつながる可能性が示唆されたといえる。なお、土砂の量が多すぎると生物群集は逆に貧相になることが知られているため、本研究では、劣化した河川生態系を改善するには適切な土砂量が重要であることも指摘している。
