小高い丘を登り、青々とした芝生の向こうに立つ時計台と背後に聳える甲山を見上げ、「この大学で学ぼう」と入学を決意した村田治学長。それから40年余。「Kwansei Grand Challenge 2039」(KGC2039)※1を軸に、さらなる改革を加速させる関西学院大学を牽引する。「時計台を中心に実学的な学部を左、精神的な営みを探求する学部を右に配し、その両面を身につけるというキャンパスの構図※2が、“素直な”気風を育ててきたのではないか」「今後は品位に加え、強さを取り入れていくことが課題」と語る村田学長に、Society 5.0※3へ向けての人材育成、そのための改革についてお聞きしました。
※1:創立150周年となる2039年を見据えた「超長期ビジョン」と、2018~2027年の方向性を示す「長期戦略」からなる。教育の質保証や学生の学修成果の修得、「質の高い就労」の実現に向けST比の改善、神戸三田キャンパスの活性化、理系の充実などのための実施計画が盛り込まれている。
※2:ウィリアム・メレル・ヴォーリズ(William Merrel Vories 、1880 ~1964年)の設計による。ヴォーリズはアメリカ合衆国に生まれ、1905年に来日し、宣教活動の傍ら、学校建築をはじめ数多くの西洋建築を手懸けた。西宮上ケ原キャンパスの設計では、関西学院の個性と独自性を赤い瓦屋根とクリーム色の外壁が特色のスパニッシュ・ミッション・スタイルで表現した。2017年には、1929年の上ヶ原キャンパス移転以来、その設計思想を継承しながら施設の機能向上を図っていることが評価され、日本建築学会(業績)賞を受賞している。
※3:AI、Iot、ロボティックスなどの進歩によって到来する超スマート社会。

 

Society 5.0へ向けて、今大学に求められていること

 経済のグローバル化が進む中、少子化、高齢化社会を迎え、労働人口が急減する日本が、これまでの豊かさを維持するにはさまざまな分野でのイノベーションが欠かせないと考えられます。その担い手として期待されるのがベンチャー企業、中でもそれを牽引するアントレプレナー(起業家)で、その育成は多くの大学の共通課題となっています。

 近年、日本は、これまでの経済成長を支えてきたイノベーションを生む力が弱まってきていると言われ、多くのイノベーションには何らかの技術革新、またはそれを促す研究開発力が欠かせないとされています。そのバロメータとも言える優れた論文の増加率は他の先進諸国に比べて見劣りし、世界シェアも低下、またかつては世界一だった特許の出願件数も3位へと後退しています。研究開発への投資額はヨーロッパと比べて遜色ないのに結果が出ていない。これは「人材育成の方法や組織がうまく機能していないからだ」と言わざるをえません。

 原因の一つと考えられるのが、理数教育の弱体化。この春には文部科学省と経済産業省が「数理資本主義の時代」をまとめ、Society 5.0 へ向けては理数能力の育成が急務であると警鐘を鳴らしました※4。また、2017年度には、日本の研究開発力の低下はゆとり教育で数学と理科の授業時数が極端に減ったことが原因ではないかという、経済学者グループによる報告も出されています※5。これはスタンフォード大学のハヌシェク博士(Eric.A.Hanushek :エリック・アラン・ハヌシェク)による、PISA(Programmefor International Student Assessment:国際的な学習到達度に関する調査)等の国際学力テストの数学と科学の成績が、生産性や経済成長率と相関関係にあるという指摘とも一致します。

 AIやIoT(Internet of Things)、ロボットに日常的に囲まれるSociety 5.0では、文系の人間であってもこれらの基本的な構造を理解しておくこと、理数系についての基礎的な素養、特に微積分学、代数学、そして統計学などの理解は最低限必要でしょう。しかし日本ではこれまで、大学受験のために理系と文系を分け、大学進学後も卒業後も、その区分に沿ったキャリア形成が大半を占めてきました。その結果、理系人材は文系の出身者に比べてコミュニケーション能力が低く、逆に文系人材は論理的思考能力が弱いなどの極端な通説(俗説)さえも生まれています。

 ここへきて、中央教育審議会でも高校段階での文理分けをなくし、たとえば数学なら全員に数Ⅲまで学ばせることなど、大学分科会と初等中等教育分科会を巻き込んだ議論が始まろうとしています※6。

 日本における人材育成や組織のもう一つの弱点は、戦後、工業化による高度成長を目指して大量生産に適した人材を育てることに力が入れられ、アントレプレナーに求められる個性や強みを伸ばすことに注力しなかったことです。

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大学ジャーナルオンライン編集部

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