記入欄が学年毎に拡充される裏面の「指導上参考となる諸事項」は6項目

 さて、今回の様式変更で拡充される調査書裏面の「指導上参考となる諸事項」は、次の(1)から(6)の6項目に分類されています。
(1)学習における特徴等
(2)行動の特徴、特技等
(3)部活動、ボランティア活動、留学・海外経験等(具体的な取組内容、期間等)
(4)取得資格、検定等(専門高校の校長会や民間事業者等が実施する資格・検定の内容、取得スコア・取得時期等)
(5)表彰・顕彰等の記録(各種大会やコンクール等の内容や時期、科学オリンピック等における成績、時期、国際バカロレアなど国際通用性のある大学入学資格試験における成績・時期等)
(6)その他(生徒が自ら関わってきた諸活動など)

 従来は上記の複数項目をまとめて記入する様式でしたが、変更後は各項目別に学年別に記入されるようになります<図>。これに加えて、従来同様「総合的な学習の時間の内容・評価」、「特別活動の記録(ホームルーム活動、生徒会活動、学校行事)」の記入欄もあるため、これまでと比べて格段に情報量が増加します。さらに「備考」欄には、大学が指定する特定の分野(保健体育、芸術、家庭、情報等)の特に優れた学習成果を上げたことを記載するよう、大学が募集要項で求めた場合には、高校はこれにも対応する必要があります。

 ここまで情報量が多いと、作成する高校の先生方の負担の重さが心配になるのと同時に、書類審査を行う大学側が全ての情報を受け止めきれるのかも心配になります。大学によって違いはありますが、総合型選抜や学校推薦型選抜でも、志望理由書や自己アピール文は評価者がかなり読み込みますが、調査書は面接時の参考資料として活用されるケースがほとんどです。中には取得資格などを得点化して合否判定時に加算するケースもありますが、審査書類としてはあまり活用されていないというのが一般的です。今回の様式変更は、大学の書類審査方法の見直しの良い機会となる知れません。なお、大学の担当者は、審査方法の見直しをしない場合でも調査書の様式が変わることから、少なくとも書類審査担当者用のマニュアルと面接担当者用のマニュアルは見直しておく必要があるでしょう。

現行の調査書

改正案

 

ポートフォリオの効果で総合型選抜の自己アピール文のレベルが上がる?

 調査書に関連したツールとして、ポートフォリオがあげられますが、今年の受験生の多くは、高1生の時からポートフォリオに活動実績等を記録しています。当初の入試改革の方針では、一般選抜でもeポートフォリオが活用されると言われていたためです。ところが実際はほとんどの大学がeポートフォリオを一般選抜では活用しないため、高校や大学から急速にポートフォリオへの関心が失われました。しかし、高校によっては、入試への活用にこだわらず、教育活動の一環としてポートフォリオによる丁寧な指導を続けています。

 こうした高校では、学校行事が終わった後には、生徒に必ず振り返りをさせて自分なりの総括をさせています。真面目にポートフォリオに取り組んだ生徒は、考察や反省を通じて、学んだことや身につけた力や経験などについて、自覚を伴って内面化していることでしょう。このような生徒が提出する、、総合型選抜の出願書類の自己アピール文や活動実績報告書、志望理由書は、これまでよりも内容がよく整理され、レベルが上がることが考えられます。多くの出願者の提出書類のレベルが上がることは、審査する大学側から見ると、1次審査にあたる書類審査では差を付け難くなります。1次合格者を予定よりも増やして、面接等で対応するのか、情報量が豊かになった調査書を活用するのか、大学側にとってここは思案の為所です。

 なお、今年の受験生は、高2生の学年末から高3生の前半にかけ、学校での活動に空白期間があるため、自己アピール文や志望理由書でアピールする内容にも一定の制約が出てきそうです。全ての高校がSSHやSGHではないため、出願者がアピールする内容が似通い、例えば文化祭や体育祭など特定の学校行事を対象としたものが多くなるかも知れません。大学側は、こうした今年特有の状況も受け止める準備が必要となりそうです。

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神戸 悟(教育ジャーナリスト)

神戸 悟(教育ジャーナリスト)

教育ジャーナリスト/株式会社KEIアドバンス コンサルティング部 部員
/大学入試ライター・リサーチャー
1985年、河合塾入職後、20年以上にわたり、大学入試情報の収集・発信業務に従事、月刊誌「Guideline」の編集も担当。
2007年に河合塾を退職後、都内大学で合否判定や入試制度設計などの入試業務に従事し、学生募集広報業務も担当。
2015年に大学を退職後、朝日新聞出版「大学ランキング」、河合塾「Guideline」などでライター、エディターを務め、日本経済新聞、毎日新聞系の媒体などにも寄稿。その後、国立研究開発法人を経て、2016年より大学の様々な課題を支援するコンサルティングを行っている。KEIアドバンスは河合塾グループのため、膨大な入試データを活用したシミュレーションや市場動向調査が可能なこともあり、将来構想・中期計画策定、新学部設置、入試制度設計の支援など設置者を問わず多様な依頼が日々多く寄せられる。
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