大学入学共通テストがついに実施されました。従来の大学入試センター試験との出題傾向の違いや難易度について、すでに多く情報が発信されていますので、ここでは自己採点後に出願校を変更する場合の注意点について考えます。今回の入試から高大接続改革により、学力の3要素のうち「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」(以下、主体性等)を一般選抜で評価しなければならないとされています。これに関連して多くの大学で志願者本人が作成する書類(志望理由書等)や面接などが新たに課されています。出願校を変更する際、こうした学科試験以外の要件を見落とさないよう注意したいところです。

 

予想ボーダーラインに加えて確認しておきたい出願書類

 多くの受験生は、河合塾の共通テストリサーチと駿台・ベネッセデータネットの両方に参加をしていると思います。自己採点集計に基づく予想ボーダーライン(河合塾)や合格可能性判定基準(駿台・ベネッセ)は1月20日(水)午後から公開されています。国公立大学を目指す受験生は、バンザイシステムやインターネット選太君を使って、1月25日(月)から2月5日(金)までの期間で行う2次試験出願のための準備を進めていることでしょう。

 中には共通テストで思うような得点が取れず、当初予定していた出願校から別の大学に変更することを検討せざるを得ない場合もあるでしょう。こうした時、バンザイシステムやインターネット選太君は役に立ちます。受験科目や得点を入力すれば、配点などの煩雑な計算を自動で行い、条件に合った出願校を表示してくれます。

 こうして表示される大学が、生徒によっては当初は全く考えていなかった大学の場合もあります。その場合、出願期間の締め切りに追われて、出願校がどのような大学なのかあまりよく知らないままに出願するケースが毎年のように見られます。そこには入学後に起きる不適応問題が内包されていますが、どうしても大学に合格したいという生徒の気持ちを考えれば全てを否定することはできません。ただ、今年の場合は出願校を当初の予定と変更する際、主体性等の評価のための出願書類に注意が必要です。

入試科目と異なり、主体性等の評価方法は各大学によって多様

 高大接続改革によって、一般選抜でも主体性等を評価することになり、各大学は様々な方法で評価を行います。面接を新たに課すなどはその典型例です。ただし、主要な私立大学は出願時に高校時代の活動などの記載・入力を課していますが、入試で点数化はされない場合がほとんどですので、受験生は過度に気にする必要はありません。この点については下記のコラムで解説しています。

2021年度入試 調査書の「主体性等」の準備は今のうちに済ませる、一般選抜出願には必須
https://univ-journal.jp/column/202043236/

 受験生にとって問題となるのは国公立大学です。多くの国公立大学は文科省の政策を受け止めて主体性等の評価に取り組んでいます。そのため、面接、小論文、総合問題などを新たに課すなど入試科目を追加または変更しています。このように入試科目の追加・変更であれば見えやすい情報のため、見落とすことは少ないのですが、志望理由書など入試科目ではないもので、なおかつ点数化もされない場合は見落としがちになります。

 前述のようにほとんどの私立大学は、学校活動の経験などを記載すれば良いので、文章を1つ作れば併願する場合でも使い回しが効きます。しかし、志望理由書の場合は、なぜ志望するに至ったのかという理由がある程度は書かれている必要があります。さすがに「バイザイシステムが表示したから」とは書けないので、出願する大学のHPぐらいは見る必要があります。

 志望理由書の他には、活動報告書、自己申告書、自己推薦書、自己評価書、学習計画書、実績報告書など大学によって多様ですので、出願校を変更した場合、事前に準備していた文章をそのまま流用することができないこともあります。入試科目であれば、理工系は「英数理」とパターン化されていることに比べると対策が少々厄介です。
 

次ページ任意提出ではなく、出願要件や点数化される場合は提出が必須

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神戸 悟(教育ジャーナリスト)

神戸 悟(教育ジャーナリスト)

教育ジャーナリスト/株式会社KEIアドバンス コンサルティング部 部員
/大学入試ライター・リサーチャー
1985年、河合塾入職後、20年以上にわたり、大学入試情報の収集・発信業務に従事、月刊誌「Guideline」の編集も担当。
2007年に河合塾を退職後、都内大学で合否判定や入試制度設計などの入試業務に従事し、学生募集広報業務も担当。
2015年に大学を退職後、朝日新聞出版「大学ランキング」、河合塾「Guideline」などでライター、エディターを務め、日本経済新聞、毎日新聞系の媒体などにも寄稿。その後、国立研究開発法人を経て、2016年より大学の様々な課題を支援するコンサルティングを行っている。KEIアドバンスは河合塾グループのため、膨大な入試データを活用したシミュレーションや市場動向調査が可能なこともあり、将来構想・中期計画策定、新学部設置、入試制度設計の支援など設置者を問わず多様な依頼が日々多く寄せられる。
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