北見工業大学、東京大学、ライフサイエンス統合データベースセンターの研究グループは、携帯電話を用いて感染拡大リスクを下げる新たな接触確認技術を提案。プライバシーに配慮したシステムで、研究成果が『IEEE Access』誌に掲載された。
新型コロナのパンデミックに際し、政府は短距離無線技術「Bluetooth」を用いた接触確認アプリCOCOAを公開した。しかし、「利用率が増えない限り機能しない」、「一部の感染しか検知できない」、「誤検知が多発する」、「保健所の負担を増大させる」といった多くの問題があった。
今回、研究グループが提案したCIRCLEと呼ばれる方式では、公衆衛生当局は携帯電話会社に対して秘密保持契約を締結し、匿名化した患者の行動履歴を提供する。住民が感染を懸念した場合に携帯電話会社に問い合わせる。携帯電話会社はこの利用者の携帯電話の位置情報履歴と患者行動履歴とを用いて接触の有無を計算し、結果のみを利用者に回答する。感染の可能性が高い場合は、保健所に問い合わせ、診察や検査などの対応を行う。これにより、プライバシーに配慮しながら地域住民に感染のリスクを通知することが可能だ。
この方法はBluetooth法より利点が多いが、携帯電話の位置情報履歴が粗い場合、実際に接触していない多くの住民を感染リスクがあるものと過剰に判定する課題があった。今回の論文では、特性の異なる接触リスク計算を組み合わせて計算に要するコストを抑制しながら、高精度な接触リスク計算が可能であることを示した。
今回採択された論文に示された研究成果を実際の感染症対策へ応用するには、さらに研究開発が必要だが、Bluetooth型の接触確認アプリの課題を克服した新技術として、今後の発展が期待される。
