昨年12月、大学入試センターは、2025(令和7)年度入試の課題とされていた「情報」の出題方法に加え、「情報」を得点調整の対象科目とすることを公表しました。報道によると、これを受けて国立大学協会は、一般選抜の受験者全員に「情報」の受験を義務づけ、基本となる受験パターンを6教科8科目とする方針を固めたとされています。高校の進学指導上での悩みの種がまた1つ増えたことになりますが、本当に悩ましいのは現在の高校1年生です。仮に既卒生として2025年度入試で難関国立大学受験に再チャレンジする場合、現役時とは異なり「情報」の受験が必須となってしまうからです。

 

 

ポイントは旧課程問題の出題と新旧科目間での得点調整

昨年、12月17日に大学入試センターが公表した「令和7年度大学入学者選抜に係る大学入学共通テストに関する『「情報」の出題方法』及び『得点調整の対象教科・科目』について」のポイントは次の2点となります。

1つは、新課程科目「情報Ⅰ」とは別に、現行課程で学んだ受験生に対応した「旧情報」科目も出題することです。2022年度4月から新高2生(現高1生)以上となる学年の生徒にとっては現行課程の「情報」科目なのですが、ここでは2025年度入試における対応をテーマとしていること、2022年4月から高校に入学する新高1生を対象とした新課程科目に対しては旧課程科目となることから「旧情報」と記すことにします。

この「旧情報」には「社会と情報」という科目と「情報の科学」という科目があり、どちらを履修するかは高校によって異なりますが、約8割の高校が「社会と情報」を履修しています。そこで大学入学共通テストの出題にあたっては、どちらの科目を履修していても受験生に不利益が生じたいよう、両科目の共通部分に対応した必答問題とそれぞれの科目に対応した選択問題を出題することとしています<図>。さらにこの「旧情報」の試作問題を作成・公表して、さらに配点も公表するという念の入れようです。

もう1つのポイントは、新課程生対象の「情報Ⅰ」と旧課程生対象の「旧情報」の両科目間で平均点に一定の差が生じた場合には、得点調整を行うとしたことです。新旧科目間で平均点差が大きく開いた場合、不公平感が生じて混乱する可能性もありますので妥当な措置と言えます。実は、1997年に行われた大学入試センター試験では、旧課程生対象の「数学Ⅱ」と新課程生対象の「数学Ⅱ・B」で20点以上の平均点差が開いてしまい、受験界は大混乱しました。通常は既卒生の平均点が現役生を上回るのが常ですが、この時は既卒生の平均点の方が20点以上低いという従来にはない結果でした。問題の難易度に明らかな差があったのですが、この時は得点調整が行われませんでした。既卒生でも新課程科目を選択することができたのですが、多くの既卒生は旧課程科目を受験しており、救済もされず、悲劇としか言いようのない状況でした。今回はこの点については改善されています。

 

<図>2025年度共通テスト 現行課程履修者への経過措置
出典:河合塾情報サイトKei-Net

 

<参考サイト>
大学入試センター
「令和7年度大学入学者選抜に係る大学入学共通テストに関する「情報」の出題方法」及び「得点調整の対象教科・科目」について」
https://www.dnc.ac.jp/kyotsu/shiken_jouhou/r7ikou.html

 

河合塾の大学入試情報サイトKei-Net
「2025年度共通テスト 旧課程「情報」出題方法・得点調整対象が判明」(21/12/17)
https://www.keinet.ne.jp/exam/topic/21/20211217.pdf

 

国立大学の一般選抜は「情報」必須で6教科8科目がスタンダードに

  1. 1
  2. 2

神戸 悟(教育ジャーナリスト)

教育ジャーナリスト/大学入試ライター・リサーチャー
1985年、河合塾入職後、20年以上にわたり、大学入試情報の収集・発信業務に従事、月刊誌「Guideline」の編集も担当。
2007年に河合塾を退職後、都内大学で合否判定や入試制度設計などの入試業務に従事し、学生募集広報業務も担当。
2015年に大学を退職後、朝日新聞出版「大学ランキング」、河合塾「Guideline」などでライター、エディターを務め、日本経済新聞、毎日新聞系の媒体などにも寄稿。その後、国立研究開発法人を経て、2016年より大学の様々な課題を支援するコンサルティングを行っている。KEIアドバンス(河合塾グループ)で入試データを活用したシミュレーションや市場動向調査等を行うほか、将来構想・中期計画策定、新学部設置、入試制度設計の支援なども行なっている。
詳細プロフィールはこちら