大阪市立大学大学院医学研究科の金子明教授を代表するマラリア撲滅の共同研究が、科学技術振興機構、日本医療研究開発機構の地球規模課題対応国際科学技術協力プログラムに採択された。行動経済学の理論を活用し、文理横断で熱帯アフリカのマラリア撲滅を目指す。
大阪市立大学によると、研究に加わるのは金子教授のほか、小樽商科大学商学部の松本朋哉教授、東京女子医科大学医学部の杉下智彦教授、東北大学大学院薬学研究科の平塚真弘准教授ら。
マラリアは蚊が媒介となって感染する伝染病で、熱帯アフリカではケニアのビクトリア湖周辺などで流行が続き、地球温暖化の進行とともに日本へ伝播することを心配する声も出ている。
研究グループは2012年からビクトリア湖周辺で現地調査し、重要な感染源となる感染しても症状が現れない無症候性感染者の存在を見つけるなどしてきた。同時に、感染予防意識の低さや初期治療の遅れなど感染防止に向けた課題を発見している。
そこで今回は蚊対策の強化、診断治療の最適化とともに、行動経済学の理論を活用して知識レベルの引き上げ、住民の行動を変えることでマラリアの根絶を目指す。さらに、大阪市立大学大学院医学研究科の新谷歩教授が最新のデータ統合システムを使って多角的なモニタリングを進め、根絶に向けた戦略を構築する。
