東京農工大学、森林総合研究所、自然環境研究センターからなる研究グループは、ニホンジカおよびイノシシについて将来の分布予測を行い、自然な分散と人口減少の進行を背景に、2050年までに日本の大部分に分布が拡大する可能性が高いことを明らかにした。
大型有蹄類は狩猟やジビエ、薬用物質の提供など人間社会に恩恵をもたらすが、個体数や分布の拡大は、生態系の変化、林業・農業への経済的損害、車両との衝突事故、人獣共通感染症の感染拡大などの課題も引き起こす。近年、先進国では大型有蹄類の分布域が拡大し、原因解明が重大な課題となっている。
研究グループは今回、1978年、2003年、2014年のニホンジカとイノシシの分布データを用いて分布拡大モデルを構築し、分布拡大に与える物理的環境、土地利用、気候要因、移動・分散能力を評価した。
その結果、すでに分布している地域に近い場所ほど分布が拡大しやすく、距離が離れるにつれて分布が広がりにくくなる傾向を認めた。今回の推定結果は両種の非常に高い移動・分散能力の反映と考えられた。また、積雪日数も分布拡大に寄与しており、今後気候変動が進行すると、現在は積雪日数が多い東北地方北部や日本海側の地域でも、分布拡大が進む可能性が示唆されている。
さらに、ニホンジカでは 2050年には平野部の都市部などを除く日本全国のほとんどの地域で分布確率が非常に高くなり、この傾向は2100年にかけて顕著になると予測された。
研究グループは、予測されたニホンジカとイノシシの将来分布に基づいて、被害が顕在化していない地域でも予防原則に基づいた対策の検討が可能になるとしている。
