3者は、大規模災害によりインターネットなどの広域網が途絶し、遠隔地にバックアップしたデータが利用できない状況を想定。被災地内でデータを保護し、継続して情報サービスの提供を可能にするデータ複製方式を共同開発した。

　研究でのシミュレーションでは、県や市レベルの自治体地域各所に設置したサーバー24台のうち、50%のサーバーが損壊した場合を想定。同時に被災する可能性の低いサーバー間でデータを複製し合うことにより、94%のデータが保護できることが確認できた。また、データの消失リスクに応じてデータを複製する数を変えることにより、従来方式と比較して、半分のデータの複製数で同じ量のデータを保護することに成功。この技術により、コストを抑えた耐災害情報プラットフォームの構築が可能になるという。

　今後は、開発したデータ複製方式をサーバーに搭載し、東北大学の３か所のキャンパスに多数配置して大規模検証環境を構築、宮城県薬剤師会と連携して作成した「電子お薬手帳アプリケーションシステム」を用いた実証実験を行う。震災後設立された「東北 IT 新生コンソーシアム」と連携し､技術開発を進めていくという。