日米両国のテンプル大学キャンパスなどで、国内の大学で国際化を担当する教職員を対象とした研修会が12日間にわたって開かれた。テンプル大学が駐日米国大使館の協力を得て催したもので、英語小論文などで選抜された28大学の教職員と文部科学省の職員の計29名が、国際競争力を高める大学運営について学んだ。

 この研修は、2015年6月に米国大使館で開催されたシンポジウム「グローバル競争力を高める大学運営~米国大学の事例から」を引き継いで企画され、日米両国での研修費用および必要な宿泊交通費はすべて米国大使館の助成によって行われた。

 テンプル大学によると、日本での研修は東京都港区のテンプル大学ジャパンキャンパスと国際文化会館で開かれ、米国大使館広報文化交流部のジェフ・アドラー文化交流担当官補から「留学交流の専門家として、2020年までに日米学生交換を2倍にするビジョン実現に向け、この機会を有効活用してほしい」との激励を受けた。

 テンプル大学ジャパンキャンパスのブルース・ストロナク学長らが日米大学の運営組織の比較などについて講義。昭和女子大学の坂東眞理子理事長は日本の大学の国際化の現状について説明した後、分科会に分かれて、教務や学生サービス&カウンセリングなど4つのテーマで実務担当者と現場の声を共有した。

 次の米国研修では、米国フィラデルフィアのテンプル大学本校で、米国の高等教育運営のインフラ、テンプル大学の国際プログラム、グローバル連携、留学生支援、リスクマネジメントなどの講義があった。首都ワシントンでの最終日は日本大使館や米教育省を訪ね、担当者と意見交換した。

 単なる理論や事例紹介にとどまらない米国式大学運営の現場の声に触れ、参加者は「研修参加前には有益な変革のアイデアは特に思いつかなかったが、課題解決へ向けどう対処するべきかのヒントをたくさんもらった」「大学幹部を対象に同様の研修プログラムを実施してはどうか」などと語った。

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大学ジャーナルオンライン編集部

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