神戸大学（兵庫県神戸市）の西村和雄特命教授と同志社大学（京都府京都市）の八木匡教授は、両親の子育ての方法が、子どもの婚姻率や、家庭をもち子どもをもちたい数に影響を与えていることを初めて実証的に明らかにした。
同研究では、独立行政法人 経済産業研究所のプロジェクト「活力ある日本経済社会の構築のための基礎的研究」の一環として、2016年1月に実施されたWeb調査（株式会社楽天リサーチによる1万人のデータ）を使用。日本人の親に多い子育てのタイプと、子育ての成果との関係を分析した。
子育てのタイプを、「支援型」「厳格型」「迎合型」「放任型」「虐待型」に分類し調査した結果、男女ともに「支援型」が、所得・幸福感・学歴形成という項目のすべてにおいて、最も高い達成度であった。西村教授は、“日本で多いタイプは、子供と過ごす時間は長いが厳しくない「迎合型」だが、関心をもって見守りながら自立を促す「支援型」の子育てが最も良い成果を生む”と分析。
これに対し、子供への関心は高いが厳しく躾ける「厳格型」の場合は、所得と学歴は「支援型」に次いで高いが、本人の幸福感は低め。「虐待型」は全ての項目の達成度が最も低く、「放任型」もそれに近い傾向が見られたという。
そして、子育てのタイプや、父親・母親に対して持つ感情が、将来家庭をもち、子供をもつことに対する積極性に影響するかを分析。理想の男性が父、及び理想の女性が母であると考える比率は、「支援型」の子育てを受けた回答者が最も高く、「虐待型」の子育てを受けた回答者は最も低い数値となった。そして、理想の異性が父または母であると考える回答者は、婚姻率が高く、希望する子供の数も高い数値を示した。
