早稲田大学、九州大学、長崎大学などの研究者らのグループが、東アジアの3カ国（日本、中国、韓国）における過敏性腸症候群の有病率を調査した。
その結果、有病率は全体13％、日本15％、中国6％、韓国16％だった。世界的な過敏性腸症候群有病率は約9％と報告がある。東アジア3カ国（日・中・韓）では全体有病率は世界的な有病率よりもわずかに高く、日本や韓国よりも中国の有病率が低いことがわかった。
過敏性腸症候群は、脳・腸・腸内細菌相関の異常を背景として発症すると考えられており、腹痛、腹部膨満感、下痢、便秘、心理的異常を伴う複合症状を引き起こし、クオリティ・オブ・ライフ（QOL）を大幅に低下させる。その有病率は、居住地域により差異があることが明らかになっており、これまでの多くの研究では「若年・女性」において特にリスクが高いことが示されている。
一方、今回の研究結果では、先行研究と異なり、東アジアの過敏性腸症候群有病率が「壮年・男性」で高いという結果となった。東アジアという文化圏において、多様な食文化及び行動様式の差異が有病率の差異を生じさせている可能性がある。
過敏性腸症候群サブタイプは、交替型（下痢と便秘を繰り返す型）が日・中・韓いずれの国でも割合が高かった。2番目に多いサブタイプは、日本では下痢型、中国では便秘型、韓国では分類不能型（下痢型、便秘型、交替型のどれにも属さない型）だった。
本研究が示したエビデンスは、今後の疫学研究の対象選定等に影響を及ぼす可能性や、日常的な過敏性腸症候群診療などの参考になると思われる。また、過敏性腸症候群の有病率の地域的不均質性の要因を解明するためには、ストレス・病気・行動・食事等の要因に加えて、遺伝子変異・感染・腸内フローラ・免疫活性化等の生物学的要因が有病率に与える影響についてもさらなる研究が必要だとしている。
