スタディプラス株式会社のStudyplusトレンド研究所は、学習管理アプリ「Studyplus」上で全国の高校生を対象に「進路と地域に関するアンケート」を実施し、結果を公表した。回答者1,703名。調査期間は2025年8月8日～8月13日。
調査によると「進学先はどこを検討しているか」の問いに、「市町村内」と「都道府県内」を合わせた数値（都道府県内を希望）が最も高いのは北海道（計49.4%）。関東、近畿は「地方外」が2割程度で、8割が地方内への進学を希望している。一方、「地方外」を検討する割合が最も高かったのは中国地方（61.8%）だった。
「家庭の経済状況は進学に影響している」と答えた割合は北海道・東北・九州が多く、関東や近畿は低い。大学設置数や自宅から進学先までの距離と相関がうかがえる。しかし「地方外」への進学希望者が多かった中国地方も、他の地域と比べて低かった。
進学する地域に関して、保護者の考え高校生に聞いたところ、「特に意向はない」と回答したのが最も多かったのは関東。一方、保護者が「地元を希望している」割合が最も高かったのは北海道で、続いて近畿、九州、中国となった。保護者が「地元以外を希望している」割合が多かったのは四国と中部だった。
「進路の情報はどこから得ているか」地方別にみると、「大学の公式サイト・資料」がすべてのグループで最多。その次が「SNS」である地方が多い中、北海道では「学校の先生」が16.9%で2番目になった。大学に関する情報量についてはどの地域も6割が「ある程度満足している」と回答し、大きな地域差はみられなかった。一方で、自由回答では「地域によって情報やアクセスに差があると感じる」などの声が寄せられた。
今回の調査結果を分析すると、まず、経済状況については、「家庭の経済状況が進路選択に影響する」と考える割合は地方で高く、都市圏で低い。特に九州や北海道でこの傾向が強くでており、都市圏から離れた地域ほど、進学に対する経済的なハードルを感じやすいことが改めて明らかになった。
次に、進路に関する「情報量への満足度」や「情報入手経路」については大きな地域差は見られなかったが、自由記述では「オープンキャンパスやイベントに気軽に行けない」（鹿児島・岐阜・沖縄）、「難関大に受かった身近なモデルに乏しい」（秋田）、「本屋に参考書が少ない」（沖縄）など、都市圏との差を訴える声もあった。
地方と都市圏との格差は健在で、今後より広がる可能性がある。「大学それぞれの魅力は適切に伝わっているか」改めて検討し、高校生が納得のいく意思決定ができるように、支援が必要といえる。
