埼玉工業大学（埼玉県深谷市）はバイオガスプラントを運用するセキネ、食品リサイクルのクリーンテックサーマルという深谷市内の2社とバイオガス発電の高効率化に向け、共同研究に入った。循環型社会に貢献する深谷モデルを確立すると意気込んでいる。
埼玉工業大学によると、共同研究には工学部から生命環境化学科の微生物応用研究室（室長・秦田勇二教授）、機械工学科の熱エネルギー工学研究室（室長・髙坂祐顕教授）が参加する。
共同研究は深谷市とその周辺で発生する家畜の排せつ物を利用したバイオガス発電で、メタンガスの発生過程を最適化するのが目的。メタンの効率的な生産に向け、発酵タンク内に生息する細菌からメタン生成菌を特定する。
メタンを生成する細菌はこれまでに150種以上が発見され、発酵タンク内には多くの微生物が共存している。しかも、メタン生成菌は酸素に触れると死ぬことから、研究室内で人工培養するのが難しい。このため、発酵タンク内の全微生物のDNAを採取し、丸ごと解析することによってメタン生成菌を特定する。
共同研究のスタートに先立ち、埼玉工業大学と2社は2024年に研究会を発足し、課題の洗い出しや改善を続けてきた。埼玉工業大学は高効率のバイオガス発電プラントが完成すれば、余剰電力を水素で貯蔵して地域で消費するシステムが構築でき、世界中のあらゆる地域に展開できるとみている。
