慶應義塾大学の坪田一男教授らの研究グループは、東京都内の小中学生約1,400人を対象とした近視疫学研究を実施。日本における近視有病率を約20年ぶりに報告し、近視とドライアイに関連がある可能性も見出した。
厚生労働省の報告（2005年度）では、国内の失明原因疾患の第4位は強度近視だ。近視予防は急務だが、日本での小児期の近視有病率は1990年代以後報告がない。
近視は、遠方の物を見る時に焦点を網膜上に合わせられず、手前で焦点を結ぶため物がぼやけ明瞭に見えない。近視は屈折値により評価され、その主な原因は、眼軸長（眼球の奥行）が過剰に伸長し、角膜から網膜までの距離が長くなる眼球の変形だ。
小児は成長に伴い眼軸長が伸長するが近視眼では特に長くなる。従って、眼軸長検査は近視の評価に重要だ。強度近視では、眼軸長が長くなることで黄斑変性や視神経障害などの合併症の危険がある。
今回研究グループは、近視の評価として、屈折値（非調節麻痺下他覚屈折値）と眼軸長の両方を測定。調査票を用いて近視とライフスタイルの関連性も調査した。その結果、小学生689人の近視有病率は76.5%、強度近視有病率は4.0%、平均眼軸長は成人とほぼ同等の23.41mmだった。中学生727人の近視有病率は他国の既報よりも高い94.9%で、強度近視有病率は11.3%、平均眼軸長は24.73mmだった。また、ドライアイがあると答えた小中学生は近視傾向であった。
今回の研究成果は、眼軸長測定を含めた近視有病率のデータであり、近年の都内小中学生の近視に関する最新の基礎データとなる。今回の調査結果が近視の増加に対し警鐘を鳴らし、今後の近視人口・強度近視人口増加の歯止めになることが期待される。
