長崎大学大学院熱帯医学・グローバルヘルス研究科のマダニヤズ・リナ准教授らの研究グループは東京大学、国立環境研究所との共同研究で、全国の救急搬送件数が2040年代に2010年代比で約15％増え、気温上昇で搬送の季節的なピークが冬から夏へ移行する傾向があることを見つけた。
研究グループは消防庁、気象庁、総務省統計局の公的データに加え、複数の将来人口推計や気候シナリオを基に、高齢者の救急搬送件数の動向と季節的な変化を都道府県、季節別に2099年まで評価した。
それによると、全国の救急搬送件数は高齢者人口の増加に伴って2040年代まで増加を続け、ピーク時に2010年代比で約15％増えることが予測された。その後は人口減少の影響を受け、横ばいもしくは減少に転じる可能性がある。
首都圏など人口集中が続く大都市圏では、人口減少のスピードが緩やかで、全国のピーク時以降も救急搬送件数は増加するか、わずかな減少にとどまりそう。愛知県や福岡県、沖縄県も同様と予測されている。
救急搬送の季節的ピークはこれまで、冬だったが、気温の上昇から暑さで体調を崩す人が増え、ピークが夏に変わるとともに、夏と冬に救急搬送が増加するダブルピーク現象が発生する可能性がある。
