近年の気候変動の影響は洪水、熱波など各方面で顕著に表れており、今後も極端な気象現象の頻度、強度、および空間的広がりは増大する恐れがある。気候変動の影響は、将来の食料生産にとっても重要な懸念事項となっているが、これまでの研究では、食料安全保障は「平均的な気候変動下の想定」でしか議論されてこなかった。すなわち、極端現象を対象とはせず、緩やかな気候の変化の平均的な姿において、将来の作物生産量減少などが分析されてきた。
実際には、年々変化する気象条件とそれによる作物生産への影響は大きな振れ幅を持っている。そこで、京都大学、立命館大学、農業・食品産業技術総合研究機構、国立環境研究所らは、「極端な気象現象が将来どのように変わっていくのか」という将来の気候の不確実性も考慮し、極端な気象現象が食料安全保障に与える影響を複数のシミュレーションモデルを組み合わせて推定した。
その結果、2050年時点で100年に1度程度しか起こらない稀な強い不作が発生した場合、飢餓に直面する飢餓リスク人口は、平均的な気候状態と比較して、「温暖化対策を行わなかったケース」では20-36％、「温暖化対策を最大限行ったケース」（いわゆるパリ協定の2℃目標相当）でも11-33％程度増加する可能性があることが突き止められた。また、この飢餓リスク人口増加の回避のためには、現在の世界全体の食料備蓄の約1/4にあたる追加的な食糧備蓄が必要となると推計された。これは、所得が低く、気候変化に脆弱な南アジアにおいては、現在の備蓄の3倍に相当することもわかった。
本研究は、温暖化の抑制に成功しない場合に世界全体の将来飢餓リスクが大きく上昇し、貧困層に甚大な被害が発生しうること、それを抑えるためには相応の追加的な食料備蓄が必要であることを示した。今後の温暖化対策の重要性を改めて示し、また温暖化してしまった時に備える気候変動適応策の重要性も示しているといえる。
論文情報：【Nature Food】Extreme climate events increase risk of global food insecurity and adaptation needs
