福井大学の寿 秋露特命助教らの研究グループは、テレビ・ゲーム・スマートフォンなどの使用時間（スクリーンタイム）が長い子どもほど、注意欠如多動症（ADHD）症状の増加との関連がみられ、また前頭葉・側頭葉など脳の皮質が薄いことを発見した。
これまでの研究では、スクリーンタイムとADHD症状の重症度との関連が報告されてきた。しかし、発達に伴う変化や神経生物学的なメカニズムや、脳構造との関連は十分に明らかにされていなかった。
研究グループは、世界最大規模の小児縦断研究※1のデータを用い、スクリーンタイム、ADHD症状、脳構造の三者の関係を詳細に検討した。研究開始時9～10歳の1万116名と、2年後の追跡時点で得られた7880名の子どもを対象に、スクリーンタイム、ADHD症状（CBCL※2により評価）、脳構造（MRIによる測定）の関連を調べた。
分析の結果、スクリーンタイムが長い子どもほど、2年後にCBCLで測定したADHD症状の得点が高くみられる傾向があり、あわせて脳の一部（右側頭極、左上前頭回、左吻側中前頭回）で皮質が薄くなる傾向があることが分かった。さらに、脳全体の皮質体積がスクリーンタイムとADHD症状の関係を部分的に仲介（媒介）していることも確認された。
今回の結果は、スクリーンタイムが脳構造の発達やADHD症状の発達に影響を与える可能性を示している。今後、発達期におけるデジタルメディア利用の脳科学的理解を深め、健全なメディア使用ガイドラインの策定や教育・医療現場での支援方針づくりに貢献することが期待されるとしている。
※1：アメリカ国立衛生研究所（NIH）が主導する大規模縦断プロジェクト「Adolescent Brain Cognitive Development（ABCD）Study」
※2：Child Behavior Checklist、保護者が記入する児童・思春期の情緒・行動を評価する質問紙
