九州大学の研究グループは、日本において20～40代の男性の多くが「男性の育児休業」を肯定的に捉えているにもかかわらず、自分以外の同年代の他の男性は「男性の育児休業」に対する考えを否定的に捉えているだろうと思い込むことが、育児休業の取得を抑制している原因であることを明らかにした。
かつては「男は仕事、女は家庭」という性役割分業的な価値観が優勢だったが、近年ではそうした考え方が薄れてきているものの、日本における男性の育児休業取得率は伸び悩んでいるという現状があり、その理由は十分に解明されていない。
そこで、九州大学の研究グループは、育休取得率の低迷の一因として、社会心理学的現象である「多元的無知＝（多くの人々がある特定の価値観や意見を受け入れていないものの、自分以外の他者はそれを受け入れているのだろうと誤って思い込んでいる状況）」に着目し、20～40代の日本人男性を対象としたweb調査によるデータ収集と統計的分析を用いて、男性の育児休業との関連性を検討した。
その結果、多くの男性は自分よりも他者の方が男性の育休に対して否定的だと推測しており、「自分も他の男性も育休を肯定的に捉えている」と回答した人々（自他ポジティブ群）と、「自分は肯定的だが、他の男性は否定的だろう」と回答した人々（多元的無知群）とで「取得願望の強さ＝（どれくらい取得したいか）」に差はみられなかったものの、「実際に子供が生まれたときの取得意図＝（実際に取得するかどうか）」は、「多元的無知群」の方が低いことが明らかになった。
今回の研究により、育休の取得願望は高いにもかかわらず、他者が育休に否定的だと思い込むことで取得を控えてしまう傾向があることが示された。この研究結果は、男性の育休取得率の改善に向けた方略を策定する上で、役立つ知見であると期待されている。
