株式会社デンソーウェーブ、埼玉大学、日本信号株式会社、日本電気株式会社は、航空機燃料の省エネ化を目的に、人為的な航空機出発遅延を防止するシステムを開発。空港では世界初となる本システムの基礎評価試験を中部国際空港で実施した。
空港で搭乗者が搭乗時刻までに搭乗しないことによる15分以上の出発遅延は、国内線・国際線合わせて年間約150万便中5万便に上る（2015年国交省調べ）という。定時運行の確保に遅延回復運航が必要で、飛行高度や飛行速度の変更など航空機燃料を余分に消費する。
今回NEDO事業（注）において、航空機燃料の省エネ化を目的に人為的な航空機出発遅延を防止する機器を開発した。「Self Bag Drop機（手荷物自動預け機）」により搭乗者と電子タグによる預け入れ手荷物の情報をひも付けし、「E-ゲート」で搭乗券とパスポート情報・バイオメトリクス（顔認証）による登録・照合を行う。「搭乗者捜索機器」はカメラ映像より本人とその所在位置を特定。「ベルトローダー車両用電子タグアンテナ機器、ウエアラブル端末のヒューマンマシンインタフェース（HMI）」は未搭乗者の預け入れ荷物の迅速な取り降ろしを可能とし、手荷物搭載係員の作業負担を軽減する。
これらの技術に基づき航空機出発遅延抑制システムを試作開発した。中部国際空港の搭乗ゲートを利用し基礎評価試験（2018年12月3日～14日と2019年1月21日～25日）を行った結果、預け入れ荷物を取り降ろす時間の短縮に有効性が示された。これにより定時運行の確保による航空機燃料の余分な消費が削減でき、省エネ効果が期待される。今後は問題点や課題を検討し、さらに実証実験を通じて早期の実用化を目指すとしている。
注：新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）による「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」
参考：【国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構】世界初、空港で「航空機出発遅延抑制システム」の基礎評価試験を実施
