リクルートが運営するリクルート進学総研が高校の教育改革について全国の高校にアンケート調査したところ、課題となる教科のトップに「情報」が挙がった。「総合的な探究の時間」については6割以上の高校が「生徒の主体性・多様性・協働性が上がった」と考えている。

 調査は8、9月に全国の全日制高校4,721校を対象に郵送、インターネットの併用方式で実施、全体の約2割に当たる943件の有効回答を集計した。

 それによると、新学習指導要領への対応は「計画通り進んだ」が7割以上を占めた。課題となる教科は「情報」が46.3%、「地理歴史」が37.2%、「国語」が32.7%で、トップ3を占めている。

 「総合的な探究の時間」が生徒に与えた影響で主体性・多様性・協働性が向上したかどうかを問う質問に対し、「そう思う」と答えた高校が12.4%あった。これに「ややそう思う」を加えると、61.3%に達し、多くの高校が効果を実感していることが分かった。ただ、取り組むうえでの課題として「教員の負担の大きさ」を挙げる声が78.8%もあった。

 ICT活動が生徒に与える影響では、「学びに向かう姿勢・意欲が向上した」が42.5%、「主体性・多様性・協働性が向上した」が41.6%だった。今後の教育活動でのICTの課題としては、「宿題・課題などをオンラインで配布」が74.3%で突出して多く、前回調査より6.3ポイント上昇している。

参考:【株式会社リクルート】高校教育改革に関する調査2022「新学習指導要領・ICT活用」編 新学習指導要領、課題感のある教科1位は「情報」 探究は約6割が生徒の変化を感じつつも、教員の負担が課題に(PDF)

大学ジャーナルオンライン編集部

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