スポーツ庁は2018年度の大学スポーツ振興事業の対象に、関西大学、法政大学、立命館大学など15校を選んだ。各校は国の財政支援を受け、トップアスリートの養成や地域でのスポーツ普及を加速させる。
スポーツ庁によると、事業対象に選ばれたのは、関西大学、法政大学、立命館大学のほか、国際武道大学、国士舘大学、仙台大学、東京国際大学、新潟医療福祉大学、武庫川女子大学、山梨学院大学、大阪体育大学、鹿屋体育大学、順天堂大学、筑波大学、日本体育大学。
関西大学は学生アスリートのキャリア形成支援と大学スポーツアドミニストレーター導入を含むスポーツ分野統括組織の強化を計画している。法政大学は学生アスリートのキャリア形成支援と社会人向けプログラム「健康とスポーツ」の開設を予定している。立命館大学は大学スポーツ振興に向けた関西圏の大学、競技横断的な組織基盤の整備やスポーツと学業の高度化を実現させる取り組みを推進したい考え。
スポーツ庁が3～5月に全国の大学から事業の提案を募っていたもので、有識者会議で事業内容を審査した結果、15校を選んだ。各校には事業費計9,000万円を交付する。事業初年度の2017年度は全国8大学が選ばれている。
スポーツ庁は競技と大学を横断的に統括する全米大学スポーツ協会（NCAA）の日本版創設を目指している。今回、選ばれた15校には組織の中核として活躍することも期待されている。
