日本女子大学の聶逸君さん（博士後期課程院生、研究当時）と永井暁子教授は、有配偶女性のキャリア選択に影響する要因を明らかにした。
従来、有配偶女性の就業行動については、結婚・出産・育児による「離職」や、その後の「再就職」を中心に議論されてきた。しかし実際には、より多様なキャリア選択が存在することに注目し、本研究では、「就業継続」、「離職無業」、「正社員への転職」、「非正社員への転職」の4つのパターンに分けて比較することで、有配偶女性のキャリア形成の全体像を検討した。
2016～2023年の「全国就業実態パネル調査」のデータを分析した結果、30代では離職無業に移行するリスクが相対的に高いことが確認された。一方で、40代以降では就業継続の割合が高まり、正社員・非正社員の双方への転職も一定程度みられた。
キャリア形成に影響する支援制度については、雇用保険への加入・受給が、就業継続を基準とした場合に、正社員への転職可能性を約3.5倍高める要因となることが示された。教育訓練については、職場内訓練（OJT）と職場外訓練（OFF-JT）のいずれも、正社員への転職確率を約1.7倍高めることが確認された。ただし、OJTを受けた女性では、非正社員への転職確率も約2.7倍に上昇していた。
さらに、通学や読書、インターネットでの情報収集といった自発的な学習行動は、実務スキルの獲得や転職準備と関連していることも示された。
本研究は、雇用保険や教育訓練、学習行動などの支援制度や環境が、有配偶女性のキャリア形成と深く関わる可能性を示したものである。女性が出産や育児をはじめとするライフイベントの影響を受けながらもキャリアを断念せず働き続けられる社会に向けた施策の検討につながることが期待される。
また、日本女子大学では、学生と卒業生のキャリア形成とライフデザインを総合的に支援するため、2026年に「JWU キャリアライフセンター」を新設した。本研究成果は、女性のライフイベントとキャリア形成を支えるための支援の在り方を実証的に示すものであり、同センターの取り組みを考えるうえでも重要な示唆を与える。
