昭和医科大学の池谷怜講師らは、高齢者が「かかりつけ薬剤師」を持つ有益性について、全国規模の医療情報データベースにより検証した結果、かかりつけ薬剤師を持つ人は死亡リスクが低い傾向があることを明らかにした。
いわゆる「かかりつけ薬剤師制度」（2016年4月開始）は、保険薬局の利用者に特定の薬剤師がかかりつけの役割を担うことで、一貫した継続的薬学的サポートにより疾病治療を向上させることを目的としている。薬物治療の適正化や医療サービスの充実が期待されているが、医療費負担が増大するため、負担に見合った有益性が求められていた。
そこで研究グループは、全国規模の医療情報データベースの一種である「DeSC保険者データベース」を用いて、かかりつけ薬剤師を持つことの有益性を評価した。75歳以上で、高血圧、2型糖尿病、脂質異常症、狭心症、心不全、不整脈の治療のため保険薬局を利用している約4.5万人を対象とした。
その結果、入院と死亡を合わせたリスクでは、かかりつけ薬剤師の有無による差は認められず、この点で有益性は示されなかった。一方、死亡のみを対象とした分析では、かかりつけ薬剤師を持つ高齢者は、持たない人よりわずかに死亡リスクが低い傾向を認めた。特に心不全の治療者で顕著であり、制度の有益性が集団によって異なる可能性が示された。
ただし、今回の研究結果は因果関係を証明するものではなく、仮説生成段階にあり、今後の検証が必要という。慎重に解釈する必要はあるが、薬剤師による継続的な医療サービスが高齢者の健康に寄与する可能性を示す、重要な知見であるとしている。
